セミナー

技術者が現場ですぐに役立つ・・・
コスト算定段階でのわかりやすい原価計算のポイントとコストダウンへの活かし方

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開催主旨

◇製造業で業績を向上させている企業の共通点は、図面段階の事前原価計算とそれを活用したコストダウンに取り組んでいることです。
◇ものづくりの環境は、ⅠoTにより多様なデータがつながる方向に変化していますが、このデータを事前の原価計算に活用することでさらなるコストダウンが実践できます。
◇本セミナーは、ⅠoT時代にも対応した技術者のための原価計算の仕組みとコストダウンの活かし方を豊富な事例と演習を交え、徹底指導します。


------- セミナーでの習得ポイント -------

・技術者に必要な事前原価計算の基礎知識が身につきます
・材料費計算と加工費計算ができるようになります
・加工費レート、設備費レートが設定できます
・コストダウンの可能性が数字で把握できます
・損得計算の勘どころが分かります
・損益のシミュレーションに必要な原価情報について解説します

 

セミナー参加者には、参考文献として『見える化でわかる原価計算』(日刊工業新聞社刊)を贈呈させて頂きます。

 

 < 電卓を必ずご持参ください。>

概要

日時 2017年10月19日(木) 10:00~17:00
会場 日刊工業新聞社名古屋支社 6階セミナー会場
受講料 43,200円
(消費税・テキスト代・昼食代を含む)
※複数人数同時にお申込みの場合2人目から38,880円
日本金型工業会、中部プラスチックス連合会の正会員の方は15%割引とさせていただきます。
但し割引対象が重なる場合は、どちらか一つの割引を適用させて頂きます。
<ご注意>
受講料は銀行振込で受講票及び請求書が到着次第、開催日1週間前までにお支払い下さい。
なお、お払込みの受講料は開催日1週間前までのキャンセルについては返金可能です。
それ以降のキャンセルはお返しいたしません。
※振込手数料は貴社でご負担願います。
定員 42名
主催 日刊工業新聞社
お問い合わせ先 日刊工業新聞社 名古屋支社 イベントG
TEL:052-931-6158 FAX:052-931-6159
E-mail: nk-semi@media.nikkan.co.jp
【1】雇用調整助成金等について 【お問い合わせ先】 最寄りのハローワーク
雇用調整助成金、中小企業緊急雇用安定助成金の対象となる場合があります。
【2】自治体等の助成金について

以下の市内の中小企業(製造業)の方は各種補助金事業等の対象となる場合があります。

詳しくはセミナー申し込み前に各担当部署にご確認ください。
助成金

 

講師

小川 正樹 氏

会場アクセス

日刊工業新聞社 名古屋支社
6階セミナー会場
名古屋市東区泉2-21-28
セミナー会場案内図

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プログラム

 1.技術者に必要な原価計算の基礎知識
 ①原価の仕組みと原価計算の体系的な整理
   ・直接費・間接費、変動費・固定費とは何か
 ②ⅠoT、製品多様化時代の原価計算
   ・I oT、自動化時代の見積原価計算と技術情報
   ・事前コスト検討に必要な原価計算
    -原価の基礎を確認しよう-
 2.技術者に必要な見積原価計算のやり方
 ①材料単価表の作り方
 ②材料消費量と材料費計算のやり方
 ③加工賃率(加工費レート)の意味と作り方
 ④設備費レートの作り方
 ⑤時間計算のやり方
 ⑥加工費計算のやり方
  -見積原価計算にトライしよう-
 3.技術者に必要な原価計算のコストダウンへの活かし方
 ①コストダウン対象製品を探すための原価計算
   ・原価のポートフォリオを活用
 ②材料費の改善に必要な原価計算
   ・材料費に含まれるロスを撲滅する
 ③過剰品質の改善必要な原価計算
   ・J I Sで制定されている1級品と2級品の選定基準
 ④加工費の改善に必要な原価計算
   ・加工費に含まれるロスを撲滅する
   -コストダウン対象製品を発掘しよう-
 4.技術者に必要な現場で役立つ原価計算
 ①原価計算を利益に結びつける
   ・損益分岐点とは何か
   ・限界利益・限界利益率とは何か
 ②赤字製品の生産を中止するか継続するか
   ・作れば作るほど赤字になる製品とは
   ・赤字受注をするかしないか
 ③最適設備を選ぶための原価計算
   ・省人化の設備投資はいくらまで
   ・投資金額はいくらまで可能か
 ④停止時間、不良半減効果を算定する
   ・操業度の違いで効果金額が違ってくる
 電卓を必ずご持参ください。

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