セミナー

誰も教えてくれない
技術者に必要な原価計算とコストダウンへの活かし方
材料費の試算ノウハウ、レート設定・時間計算のノウハウ、金型費と加工費の試算ノウハウ

チラシダウンロード(PDF)

開催主旨

◇製品の開発・設計段階やものづくりの準備段階でのコストダウンには、事前の原価計算が必要です。
◇製造業で業績が向上している企業では、技術者が図面段階で製品原価を算定し、それを活用して徹底したコストダウンを実践しています。
◇本セミナーは、図面段階での原価に携わっている技術者などの方々を対象に、原価計算の仕組みとコストダウンにより利益を得るためのコスト試算ノウハウを事例と演習を交え、徹底指導します。

セミナーでの習得ポイント
・歩留計算を含め、正しい材料費計算ができます
・加工費レート、設備費レートの設定を含め、正しい加工費計算ができます
・コストダウンの余地が数量化でき、コストダウンすべき製品の優先順位が分かります
・品質を維持しながらのコストダウンノウハウが分かります
・意思決定・損得計算の勘所が分かります

セミナー参加者には、参考文献として『見える化でわかる原価計算』(日刊工業新聞社刊)を贈呈させて頂きます。

電卓を必ずご持参ください。

概要

日時 2019年 10月 18日(金)
10:00~17:00(昼食付)
会場 日刊工業新聞社名古屋支社 6階セミナー会場
※会場には受講者用の駐車場が有りません。必ず最寄りの公共交通機関でご来場ください。
※当日の録音・録画は固くおことわり申し上げます。
受講料

2019年10月1日以降に開催される講座から、新税率(10%)を適用させていただきます。
消費税率の適用につきまして、何とぞご理解賜りますようよろしくお願い申し上げます。
44,000円
(消費税・テキスト代・昼食代を含む)
※複数人数同時にお申込みの場合2人目から39,600円
日本金型工業会、中部プラスチックス連合会の正会員の方は15%割引とさせていただきます。
但し割引対象が重なる場合は、どちらか一つの割引を適用させて頂きます。
<ご注意>
受講料は銀行振込で受講票及び請求書が到着次第、原則として開催日1週間前までにお支払い下さい。
なお、お払込みの受講料は開催日1週間前までのキャンセルについては返金可能です。
それ以降のキャンセルはお返しいたしません。
※振込手数料は貴社でご負担願います。

定員 42名
主催 日刊工業新聞社
お申込について ※弊社プライバシーポリシー(個人情報保護方針)をご一読いただき、申込みフォームより必要事項をご入力ください。
プライバシーポリシー
お問い合わせ先 日刊工業新聞社 名古屋支社 イベントG
TEL:052-931-6158 FAX:052-931-6159
E-mail:nk-event@media.nikkan.co.jp
TEL受付時間:平日(土・日・祝日除く) 9:30-17:30
【1】雇用調整助成金等について 【お問い合わせ先】 最寄りのハローワーク
雇用調整助成金、中小企業緊急雇用安定助成金の対象となる場合があります。
【2】自治体等の助成金について

以下の市内の中小企業(製造業)の方は各種補助金事業等の対象となる場合があります。

詳しくはセミナー申し込み前に各担当部署にご確認ください。
助成金

講師

小川 正樹 氏

会場アクセス

日刊工業新聞社名古屋支社
6階セミナー会場
名古屋市東区泉2-21-28
セミナー会場案内図

このセミナーを申し込む

プログラム

1.技術者に必要な原価計算の基礎知識
 ①原価の仕組みと原価計算の体系的な整理
  ・直接費・間接費、変動費・固定費とは何か
 ②ⅠoT、製品多様化時代の原価計算
  ・I oT、自動化時代の見積原価計算と技術情報
  ・事前コスト検討に必要な原価計算
   -原価の基礎を確認しよう-
2.技術者に必要な見積原価計算のノウハウ
 ①材料単価表の作り方
 ②材料消費量(歩留)と材料費計算
 ③加工賃率(加工費レート)の意味と作り方
 ④設備費レートの作り方
 ⑤金型費・時間計算のやり方
 ⑥加工費計算のやり方
  -見積原価計算にトライしよう-
3.技術者に必要な原価計算のコストダウンへの活用ノウハウ
 ①コストダウン対象製品を探すための原価計算
  ・原価のポートフォリオを活用
 ②材料費の改善に必要な原価計算
  ・材料費のコストダウン事例紹介
 ③品質改善に必要な原価計算
  ・品質に関する原価は利益を圧迫する
  ・1級品と2 級品の判定を原価で判定する
 ④加工費の改善に必要な原価計算
  ・加工費のコストダウン事例紹介
   -コストダウン対象製品を発掘しよう-
4.技術者に必要な現場で役立つ損得計算
 ①原価計算を利益に結びつける
  ・損益分岐点とは何か
  ・限界利益・限界利益率とは何か
 ②赤字製品の生産を中止するか継続するか
  ・作れば作るほど赤字になる製品とは
  ・赤字受注をするかしないか
 ③最適設備を選ぶための原価計算
  ・省人化の設備投資はいくらまで
  ・新規設備と既存設備のどちらを使用するか
 ④停止時間、不良半減効果を算定する
  ・操業度の違いで効果金額が違ってくる
電卓を必ずご持参ください。

このセミナーを申し込む

一覧へ戻る

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

このサイトでは、アクセス状況の把握や広告配信などのためにクッキー(Cookie)を使用してしています。このバナーを閉じるか閲覧を継続した場合、クッキーの使用に同意したこととさせていただきます。なお、クッキーの設定や使用の詳細についてはプライバシーポリシーページをご覧ください。

閉じる