セミナー

【会場×ライブ配信セミナー同時開催】
2021年DX実践の年 時代に乗り遅れない、生産性を上げる、成長戦略を描く

自分達の手でつくるDX
(Digital Manufacturing)
~「やってみたら意外と簡単でした」お客様の感想です~

チラシダウンロード(PDF)

開催主旨

 2015年に始まったIoTブームは2016年にAIの登場によりトレンドとなり、2017年から2019年におけるテクノロジーの進化により身近なものになりました。そしてそれらのテクノロジーの総括としてDX(Digital Transformation)という言葉が創られ、2020年には多くの企業が自社のDXを紹介するに至りました。
 講師は2015年からIoT、AIを開発・実践し続け、それらを2020年にDXという形で統合し、実際に複数のDXの構築にも携わり、それらの経験から5つの教訓を得ました。
1.DXの前に業務改善:業務の半分はムダ。必要な業務を標準化しそれをデジタル化する
2.要件定義書は自分で書く:自分の業務は自分でデジタル化する
3.システム開発は自分で行う:DXを構成する70%以上のシステムは自分達で開発可能
4.外部に開発を委託する時にはプロジェクトマネジメントを自分で行う
5.クラウドを活用する:コストミニマムで常に最新のシステムを維持する
 この5つの教訓を手順化し、ユーザーが自らの手でシステムの企画、構築、運用するプログラムDPP(DxPromotion Program)を開発しました。
 DPPで実際にDXを構築したお客様が報告会では「はじめはDXという言葉すらわからず戸惑いましたが、実際にやってみると意外と簡単でした」という感想を頂きました。
 何より大切なのは、自分たちに必要なシステムを自分たちでつくること。それによりコストミニマムで将来の発展性もあるシステムが構築できます。
 本セミナーにより自社、自職場に必要なDXを自分自身の手で構築して下さい。


本セミナーの特徴
1.実際のDXの57システムの要件定義書を紹介(展示)
2.実際のDXの57システムの一部をデモンストレーション、体験(可能な場合)
3.AIの音声認識システムの体験

概要

日時 2021年 7月 7日(水) 10:00~17:00
(9:30 受付開始 休憩12:30~13:30)
会場

会場またはライブ配信の選択制

日刊工業新聞社 東京本社 セミナールーム
※会場には受講者用の駐車場が有りません。必ず最寄りの公共交通機関でご来場ください。

WEBセミナー
ビデオ会議ツール「Zoom」

ブラウザとインターネット接続環境があれば、どこからでも参加可能です。

※当日の録音・録画は固くおことわり申し上げます。

受講料

44,000円(資料含む、消費税込)
*同時複数人数お申し込みの場合2人目から39,600円
※後日、別の方が追加で申込をされる際は、備考欄に先に申し込まれた方のお名前と複数割適用希望と記載ください。
(記載が無い場合は通常料金のご請求となります。予めご了承ください)


受講にあたり
開催決定後、受講票並び請求書をご郵送いたします。
申込者が最少催行人数に達していない講座の場合、開催を見送りとさせて頂くことがございます。(担当者より一週間前を目途にご連絡致します。)
申し込み方法
各セミナーのお申込み画面からまたは、チラシダウンロードし、ご記入のうえFAXにてお申し込みください。
受講料
振込手数料は貴社でご負担願います。
キャンセルについて
開催日1週間前までの受付とさせて頂きます。1週間前までにご連絡がない場合はご欠席の方もキャンセル料として受講料全額を頂きます。

主催 日刊工業新聞社
申込について ※弊社プライバシーポリシー(個人情報保護方針)をご一読いただき、申込みフォームより必要事項をご入力ください。
プライバシーポリシー
問合せ先 日刊工業新聞社
総合事業局セミナー事業部
TEL: 03-5644-7222
FAX: 03-5644-7215
E-mail : j-seminar@media.nikkan.co.jp
TEL受付時間:平日(土・日・祝日除く) 9:30-17:30

講師

中崎 勝 氏

会場アクセス

日刊工業新聞社 東京本社
セミナールーム
中央区日本橋小網町14ー1
住生日本橋小網町ビル
セミナー会場案内図

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プログラム

1. 今の時代:なぜデジタル化(DX)が必要か
1.1 デジタル化の流れ:DXの実現が企業の将来を決める
1.2 日本のデジタル化の遅れの実態
2. DXとは
2.1 言葉の整理:IoT、AI、DX、デジタル化、RPA…IT用語を整理・整頓する
2.2 DX(Digital Manufacturing)とは
2.3 5つのフェーズ:生産性を上げる2つの社内DX、競争・成長戦略3つの戦略DX
2.4 3つのシステム:DN A(D a t a b a s e、N e t w o r k、Application)単独→連結→統合
2.5 企画・構築・運用プログラムDPP:自分たちの手で企画、開発、運用する
3. DXの前に業務改善
3.1 業務の半分は不要
3.2 業務に潜む10大ロス
3.3 業務改善とは
3.4 業務改善の7ステップ
3.5 事例紹介
4. 要件定義書の書き方
4.1 要件定義書とは
4.2 要件定義書作成の流れ
4.3 定義すべき項目
4.4 事例紹介:DXを構成する57システムの要件定義書
5. 実際のシステム紹介
5.1 営業と開発をつなぐ1時間見積もりシステム
5.2 営業と生産をつなぐ需要予測システム
5.3 AIの自動検査
5.4 AIにより音声認識の活用:デモ
6. 自分たちの手で開発を行う
6.1 ノーコード・ローコード
6.2 開発の70%は自分達でできる
6.3 デジタル人材育成プログラム
6.4 自分たちの手でプロジェクトをマネジメントする
6.5 事例紹介:自分たちの手で作った自分の業務のデジタル化
7. 気になる課題
7.1 クラウド活用の必要性
7.2 セキュリティに関するミニ知識
7.3 アナログ改善⇔デジタル改善:従来の改善はデジタル化で精度とスピードを増す
*本プログラムは現段階のものです。ITの技術革新は速いためプログラムは開催時期により最新のものに変わります。
 【ライブ配信セミナーに伴う注意事項について】⇒ 【詳細はこちら】
※必ずお読みください
(お申込みを頂いた時点でご同意頂いたとみなします)

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